カネが余っている人と足らない人の間に、第三者の銀行などが入るこの金融の形態を、間接金融という。
銀行と生保は、集めたカネを同じような人たちに融通して、預金者や契約者のカネを増やそうとする。
だから、その結果は、似たり寄ったりになるはずである。
銀行預金の金利がほとんどゼロのときに、生保が5%の利回りを払えるわけはない。
生保は、金利が高かったころ、その高い金利を何十年も払い続けるという保険契約でカネを集めた。
その後金利が低下して、その約束が果たせなくなり、経営が危うくなっている。
俗な言い方をすれば「うまい話にはご用心」であるが、学問的には「市場は効率的である」と言う。
投資や融資を行う市場参加者が賢明な人間ばかりであれば、すべての案件に「それなり」の価格がついてしまって、「有利な案件」というものは存在しなくなる。
それが「効率的な市場」実際には、市場はそれほど効率的ではない。
たとえば、バブルが崩壊する以前の80年代まで、日本では、土地を買うことは、銀行に預金することよりもはるかに有利であった。
これは、学問的に言えば、「日本では銀行預金が過大評価されている」ということを砕いて言えば、「日本人は貯金好き」ということである。
誰もが、余ったカネがあったら、とりあえず、銀行に預けておく。
したがって、銀行は、低い金利でも預金を集めることができる。
実は、銀行預金の過大評価は日本に限った現象ではない。
アメリカでも、株を買うことは、銀行預金と比べて圧倒的に有利であった。
その理由を説明するために、「リスク・プレミアム」という考え方がある。
株は、銀行預金と比べてリスクが大きい。
「リスク」と聞くと「損をする可能性」と思いがちだが、必ずしもそうではない。
値上がりしたり、値下がりしたりすることがある、つまりか結果の出方が不安定である、という意味である。
株は、何かの理由で急に現金が必要になって売ろうとしたときに、買い値より安くなっている、という可能性がある。
そのリスクを打ち消す分だけ、株に投資して得られる収益は、預金から得られる収益よりも大きくてしかるべきである、と学者は考える。
しかし、実際にアメリカの金融市場の歴史を調べてみると、株は、預金に比べて、圧倒的に有利である。
その差は、とても、そういう理屈で説明できるような生易しいものではない。
つまり、アメリカにおいても、日本同様、株は、預貯金に比べて確たる理由もなく疎んじられていたのだ。
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